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TOKYO ELECTRON LIMITED

TELのサステナビリティ

サステナビリティと企業理念体系

東京エレクトロンにおけるサステナビリティの取り組みはビジョンの実現による基本理念の実践です。当社の成長におけるマテリアリティ (重要分野) を明確にし、この取り組みを推進します。強靭な経営基盤の構築とともに、付加価値の高い製品やサービスを提供することで、産業や社会の課題解決と発展、そしてSDGsの達成に貢献します。

社会から高く信頼され愛される企業を目指し、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上に努めます。

基本理念: 当社の存在意義 (Purpose) や社会的使命 最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献します ビジョン: 基本理念を実現するための重点事項  半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社 TEL Values: 社員一人ひとりが遵守すべき心構えや行動規範、価値観 誇り・チャレンジ・オーナーシップ・チームワーク・自覚

サステナビリティ推進体制

当社では、以下の会議体によりグループ全体のサステナビリティ活動を推進しています。

会議名称 主な参加メンバー 会議内容 開催頻度
サステナビリティ
委員会
  • コーポレートオフィサーおよび本部長
  • 国内グループ会社・海外現地法人社長
  • サステナビリティ目標 (短中長期) の設定や進捗管理
  • 全社プロジェクトの推進*1
年2回
サステナビリティ
グローバル会議
  • サステナビリティ推進担当執行役員
  • 関連部門長
  • 国内グループ会社・海外現地法人サステナビリティマネージャー*2
  • サステナビリティ年度目標(短・中期)達成に向けた活動の推進
  • グローバルプロジェクトの推進
年2回
サステナビリティ
月次連絡会
  • 関連部門サステナビリティ担当者
  • サステナビリティ活動内容の共有
  • 横断的テーマへの取り組み
月1回

重要案件については執行側の最高意思決定機関であるコーポレートオフィサーズ・ミーティングにて報告および討議
コーポレートオフィサーズ・ミーティング: コーポレートガバナンス体制参照

サステナビリティマネージャー: 国内グループ会社や海外現地法人において、サステナビリティ全般の取りまとめをおこなう責任者

当社では、これらの会議体に加え、産業や社会の課題解決や発展および基本理念の実践に向け、年に一度、全従業員を対象に「仕事の中のサステナビリティ」展開事例を募集し、優れた取り組みについてCEOよりTEL Sustainability Awardを授与するとともに、ベストプラクティスとしてグループ全体に共有しています。

SDGs(持続可能な開発目標)に対する取り組み

SDGsは、2015年の「国連持続可能な開発サミット」にて全会一致で採択された2030年までの世界共通の目標です。当社は事業を通じて取り組むSDGsのゴールをマテリアリティの重点テーマごとに明確にし、グループ全体で展開しています。

また、SDGsに関するワークショップを定期的に開催し、多様な分野で働く従業員が自主的に集まり、SDGsの達成に向け、事業を通じた活動の共有や、今後の展開などについて議論をおこなっています。

2021年度には、各マテリアリティの重点テーマごとに取り組む17の目標および169のターゲットについて再確認*をおこないました。

東京エレクトロンはSDGsを支援しています

169のターゲットについて再確認: 17の目標と169のターゲットで構成されるSDGsに対する当社の取り組み。SDGs169のターゲット参照

中期経営計画

当社ではサステナビリティの考え方に沿って持続可能なオペレーションを追求するとともに、事業を通じて新たな価値を創造し産業や社会の課題解決や発展に貢献することで、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上に努めています。2022年6月には新たな中期経営計画において、ビジョンの改定や新財務目標の設定、また中期経営計画の達成に向けた今後の主な取り組みや資本政策と株主還元策などについて発表しました。新財務目標においては、ワールドクラスの営業利益率とROEの実現を目指し、2026年度までに売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上という目標を設定し、その達成に向けたさまざまな取り組みを展開しています。

財務目標
財務目標(~2026年度) 
売上高
3兆円以上
営業利益率
35%以上
ROE*
30%以上

ROE: Return On Equity。自己資本利益率

国際的なイニシアティブへの参画

当社は、さまざまな国際的なイニシアティブへ参画し、事業活動においてサステナビリティを推進しています。

国連グローバル・コンパクト(UNGC)は、1999年の世界経済フォーラムにおいて、コフィー・アナン国連事務総長(当時)が提唱したサステナビリティを推進する国際的なイニシアティブです。当社は2013年
に署名し、UNGCが掲げる「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」に関する10原則に則り、「健全なグローバル化」と「持続可能な社会」の実現に貢献できるよう努めています。

国連グローバル・コンパクト

RBA(Responsible Business Alliance)は、エレクトロニクス業界を中心としたサプライチェーンサステナビリティを推進する国際的なイニシアティブです。当社は2015年に加盟し、メンバー企業として、お取
引先さまとともに「労働」「環境」「安全衛生」「倫理」「マネジメントシステム」の5つのセクションで構成されるRBA行動規範の遵守に取り組んでいます。
国内外の主要製造拠点を中心にRBA監査を受審し、必要な是正活動を実施しています。

Responsible Business Alliance

当社は2020年、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に賛同を表明しました*。気候変動が事業全体におよぼすリスクや機会について、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の枠組みに基づき検討をおこない、継続的な情報開示を実施しています。

Task Force on Climate-related Financial Disclosures

TCFD: TCFD参照

外部からの評価

当社のサステナビリティへの取り組みは、「DJSI*¹ Asia Pacific」「FTSE4Good Index*²」「MSCI ESG Leaders Indexes*³」「Euronext Vigeo World 120 Index*⁴」「STOXX Global ESG Leaders indices*⁵」など世界の代表的なESG投資インデックスの投資銘柄に継続して選定されています。2022年度には「ブルームバーグ男女平等指数」に選定されるとともに「Sustainalytics' ESG Risk Ratings *⁶」において「Low Risk」企業の評価を獲得し、またInstitutional Investorが発表した「2023 All-Japan Executive Team*⁷」の「All-Star」に初めて選定されました。これらに加えて日本においては、独自性のある優れた戦略を実行している企業・事業を表彰する「ポーター賞」を受賞しました。
また「健康経営優良法人*⁸ 2023」の上位500社に5年連続で認定されるとともに、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の国内株式運用機関が選ぶ「優れた統合報告書」に「東京エレクトロン統合報告書2022」が前年度に引き続き選定されました。

DJSI: Dow Jones Sustainability Indices。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社によるESG ( 環境、社会、ガバナンス) 投資インデックスで、DJSI Asia Pacific はアジア太平洋地域が対象

FTSE4Good Index: FTSE 社が開発した、環境や企業の社会的責任に関するインデックス

MSCI ESG Leaders Indexes: MSCI社が作成しているESG投資インデックスであるMSCI Global Sustainability Index のうちESGに優れた企業が選定される。使用のロゴについてはこちら

Euronext Vigeo World 120 Index: NYSE Euronext社とVigeo Eiris 社が選定するインデックスで、ESGの観点で優れた企業上位120社で構成される

STOXX Global ESG Leaders indices: ドイツ証券取引所子会社のSTOXX社が、ESG調査会社であるSustainalytics社による調査結果をもとに、評価基準を満たした企業を選定

Sustainalytics’ESG Risk Ratings: 米国モーニングスターグループの一員であるオランダのSustainalytics社が、機関投資家向けに提供するESGリスク評価で、産業固有のESGリスクに晒されている度合いと、リスクの管理状況を把握し、未管理状態のESGリスクを評価した結果を格付けしたもの。Copyright ©2023 Sustainalytics. All rights reserved. This article contains information developed by Sustainalytics(www.sustainalytics.com) . Such information and data are proprietary of Sustainalytics and/or its third party suppliers (Third Party Data) and are provided for informational purposes only.
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CDP: 英国で発足した非政府組織(NGO)で、民間企業や自治体を対象に気候変動や水資源管理の調査を実施し、その結果を公表している

健康経営優良法人: 地域の健康課題に即した取り組みや、日本健康会議が進める健康増進への取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度。2019年より国内グループ会社全体で認定